日本に生まれる

老後と年金

60代で仕事を退くと、収入の中心は年金になります。年金は働き方の積み重ねで決まり、足りない分は貯蓄を取り崩します。ゲームでは、年金の受け取りは65歳から始まります。

年金額の決まり方

年金は「国民年金(老齢基礎年金)」と「厚生年金」の2階建てで計算します。

非正規で長く働いた人や、家庭に入った期間が長い人は、厚生年金が少なくなります。結果画面の年金額の差は、この働き方の違いから生まれます。

定年と退職金

62歳で、65歳まで再雇用で働く・70歳まで働く・62歳で引退する、から選びます。正社員で退職した人には、勤め先に制度があれば退職金が出ます。

勤続大卒・院卒高卒 事務高卒 現業
20〜24年1,021万円557万円406万円
25〜29年1,559万円618万円555万円
30〜34年1,891万円1,094万円800万円
35年以上2,037万円1,909万円1,471万円
勤続は今の会社での年数。高卒 事務は管理・事務・技術職、高卒 現業は現業職。出典: 厚生労働省「令和5年就労条件総合調査」第23表。勤続20年以上かつ45歳以上の定年退職者1人平均の退職給付額(一時金と年金の合計)。

ゲームでは、大学・大学院卒はこの表の大卒の列を、それ以外は高校卒の2列の平均を使います。転職すると勤続年数は0から数え直すので、転職の多い人ほど退職金は少なくなります。勤続20年未満は統計の対象外のため、20〜24年の値を勤続年数に比例させています(仮定)。

退職金の制度がない会社もあります。同じ調査で、制度がある企業は全体の74.9%、従業員1,000人以上で90.1%、30〜99人で70.1%です。ゲームでも会社の規模に応じて、退職金のない人が出ます。シミュレーションでは、正社員で退職した人の約23%が退職金なし、もらった人の平均は約940万円でした。

実際の高齢世帯の家計

世帯(月額)手取り消費差
65歳以上の夫婦・無職22.2万円26.4万円−4.2万円
65歳以上の単身・無職11.8万円14.8万円−3.0万円
出典: 総務省「家計調査 家計収支編」2025年平均。

多くの高齢世帯は、年金だけでは毎月の生活費が足りず、貯蓄を取り崩しています。ゲームでも、65歳以降は年金の手取りと生活費の差が毎年の貯蓄から引かれます。貯蓄が尽きると純資産はマイナスになり、結果画面の「同じ生まれの中での順位」にも表れます。

貯金が尽きたとき

収入が生活費に届かない年や、貯金が尽きそうな年は、暮らしを切り詰めます。最低限の暮らしは、生活保護の基準に寄せて、賃貸なら単身で年100万円・夫婦で年170万円に家賃の半分、持ち家なら単身で年85万円・夫婦で年140万円としています。それでも足りないときは、65歳以上で子どもがいれば子どもの家族と同居して支えてもらい、子どもがいなければ生活保護を受けます。年金で住宅ローンを払えないときは、家を売って賃貸に移ります。働く世代で返しきれない借金を抱えたときは、自己破産で整理します。これらの線引きは仮定です。

親の介護

48歳前後で、親の介護が必要になる場面があります。介護サービスや施設を使う(費用は約400万円)、仕事を続けながら家族で介護する(健康と気持ちが削られる)、介護のために仕事を辞める(収入が途切れ、再就職は非正規になりやすい)から選びます。費用や影響の大きさは仮定です。

理想の葬儀と、生前葬

76歳ごろ、遺言のあとで、自分の葬儀をどうしてほしいかを家族に伝えます。家族葬・一般葬・お別れ会(音楽葬)・樹木葬や散骨・直葬(火葬だけ)から選べ、お金に余裕のある人(純資産3,000万円以上)は、元気なうちに自分で会を開く「生前葬」も選べます。家庭の信仰を続けている人や寺の家の人は、信仰の作法に沿って営まれます。亡くなったときには、望んだ形で見送られます。

葬儀の形は、家族葬が約半数、一般葬が約3割で、一日葬や直葬も増えています。費用の平均は100万円あまりです(鎌倉新書の2024年の調査)。形ごとの費用の目安、価値観による選ばれ方は仮定です。

実データこのページで使っている統計

  • 老齢基礎年金の満額(日本年金機構)
  • 男女別の年金の平均額(厚生労働省「老齢年金受給者実態調査」)
  • 高齢無職世帯の手取りと消費支出(総務省「家計調査 家計収支編」2025年)
  • 学歴・勤続年数別の退職金、退職金の制度がある企業の割合(厚生労働省「就労条件総合調査」令和5年)

仮定出典のない値

  • 厚生年金の計算の簡略化と調整値、世代ごとの給付水準
  • 女性の年金に含めた遺族年金の上乗せ
  • 退職金: 高校卒の2列を平均すること、勤続20年未満の扱い、会社の規模の当てはめと個人商店の制度の割合(50%)
  • 介護の費用と影響

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